ベルマークを個人で集めるメリット・使い道と参加方法
更新日：2022年04月11日
ベルマークとは？
1960年より導入されたＰＴＡや幼稚園や公民館などのグループごとに、協賛企業の商品に付いている鐘のマークを集めて財団に送付すると学用品などと交換する事ができる取り組みです。
最近ではＰＴＡの大変な作業として注目されていますが、そもそもベルマークはへき地の学校の教育環境を整える事がきっかけとなった財団です。昔はへき地の学校の教育環境が悪く、へき地の学校の先生の声を聞き設立されました。
継続的にへき地の学校に支援をする事を検討し、自校のためにベルマークで備品を購入すると同時にへき地の学校へ寄付できる仕組みとなりました。
現在はへき地の学校だけに寄付を行っている訳でなく、養護学校や盲学校、被災した学校にも行っています。
ベルマークで交換できるもの
ベルマークを集め集計をして財団に送ると、点数に応じて備品を購入する事ができます。備品は幼稚園や学校に必要なものが揃っています。ベルマーク１点につき、１円の計算になります。
デジタルカメラ
時計やストップウォッチ
跳び箱
一輪車や自転車
ピアノや楽器
この他にも黒板消しや鉛筆削り器など、いろいろな物が揃っています。
ベルマークの個人での使い道
ベルマークを個人で集めた場合は寄付する事しかできません。個人で集めた場合、ベルマーク財団に送っても備品を購入する事はできず、養護学校や被災地などの学校に寄付する事になります。
ベルマークで備品を購入する事ができるのは、個人ではなく学校や公民館などの団体単位で参加している事が条件です。ですが、個人で集めたベルマークでも、支援という形で役立つ事ができます。
ベルマークの寄付先
個人で集めたベルマークは母校や近所の学校に持ち込むか、ベルマーク財団に直接送る事ができます。また、近所の学校に直接持って行かなくとも、スーパーや郵便局、公民館などにＰＴＡが置いたベルマーク回収箱が置いてある事もあります。
自分の子どもが学校に通っていなくても、地域の学校や母校に個人で集めたベルマークを使い応援する事ができます。また、児童数が少なくなった学校ではなかなかベルマークも貯まらないので、こうした寄付を個人の方がする事で学校の設備などが充実していく事に繋がります。
震災支援
近くに学校がない場合はベルマーク財団に送ると良いでしょう。ベルマーク財団では寄付先を選べ、へき地校や特別支援学校に寄付できる一般と、東日本大震災の被災校へ支援できる震災のどちらかを選択できます。
ベルマークは１点、１円なので、大きな金額でこそありませんが、いろいろな商品に付いているので個人で集めても簡単に貯める事ができます。捨ててしまうもので支援ができるので、切り取り貯める事の手間は掛かりますが、震災の支援として集めてみてはいかがでしょうか。
ベルマークを個人で集めるメリット
ベルマークを個人で集めるメリットは手軽に寄付ができる事です。個人では備品に交換ができないので、ボランティアとして集めていきましょう。
ベルマークは財団へ協賛している企業が商品にマークを付けている事で、社会貢献や企業のイメージアップ、商品をアピールする事に繋がっています。そのため協賛している企業の商品を買えば、ベルマークが付いてきます。
寄付金以外での支援
直接、被災地の学校や支援学校に寄付金を送る事もできますが、ベルマークであれば普段購入し使用している商品に付いてくるので、金銭面での負担はありません。個人で毎月寄付金を送る事ができない方でも、ベルマークであれば普段使用している商品のマークを切り取り、ベルマーク財団や支援したい学校に送るだけで済みます。
被災地への寄付金は学校以外の支援にも回りますが、個人で集めたベルマークの寄付は学校の支援になります。子どもたちへ寄付をしたいと考える方にはベルマークでの支援はぴったりです。
また、母校や近所の学校へ、ベルマークを通じて応援する事もできます。
ベルマークの集め方
協賛している企業の商品に付いているベルマークはパッケージから切り取り、集めます。その際、大き目に切り取ると良いでしょう。多くのベルマークは四角くなっているので、その枠より少し大きめに切り取り、ある程度の量が貯まるまで瓶などに保管しておく事がです。
ベルマークは切りそこなっていても、ベルマークの番号や点数が判れば大丈夫です。点数は無くなってしまっても大丈夫ですが、判断できない場合は一番低い点数になってしまいます。
ある程度貯まったベルマークは「ベルマーク番号」と「点数」で分けていきます。個人で寄付をする場合は番号と点数が同じものをそれぞれ貯めておきましょう。送られた先で仕分けをしなければならないので、手間が掛からなくて済みます。
どんな商品にベルマークが付いているの？
初回公開日：2018年01月04日
記載されている内容は2018年01月04日時点のものです。現在の情報と異なる可能性がありますので、ご了承ください。
また、記事に記載されている情報は自己責任でご活用いただき、本記事の内容に関する事項については、専門家等に相談するようにしてください。